【コロナ対策】体もビジネスも「対策」を!

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今世界中で最も注目されている新型コロナウイルス。コロナの影響で日常生活や各種活動、教育、産業経済まで多方面への影響が出ています。
しかし、逆にこの状況をプラスに転じさせようという働き方・ビジネスも現れています。今、コロナに打ち勝つために体もビジネスも「対策」が必要です。

働き方改革「リモートワーク」

在籍する会社のオフィスに出社せず、自宅やコワーキングスペースなど、会社から離れた(リモート)場所で業務を遂行する勤務形態のことです。

現代では、インターネットの普及によってリモートワーク体制がスムーズに組める企業も多いのではないでしょうか。

今回のコロナの影響では、感染の拡大を防ぐ役割がありますが、リモートワークを導入することにより労働者自身の通勤時間削減となり、趣味の時間や家族との時間が増え、メンタルヘルスにもプラスになると言われています。

心にも体にもゆとりができ、感染を防ぐだけではなく労働生産性の向上に繋がると予想されます。

※2020年3月11日より、株式会社ガーディアンもリモートワーク体制で業務を行っております (リモートワーク体制について)

リモートワークで活躍するツール

リモートワーク

 

そんなリモートワークを行う上で必要となるツールは、大きく3つの種類に分けられます。

ツール提供企業は、コロナでの危機を逆手に取りユーザーの大量獲得・導入を見込み、期間限定での無償提供や追加サービスを打ち出しています。

 

コミュニケーションツール

まず業務を円滑に進めるうえで欠かせないのが「コミュニケーション」ですね。

そこで「Chatwork」「Slack」「LINE」といったWeb上でコミュニケーションが取れるツールの導入をオススメします。これらのツールは、チャット機能の他にタスク管理やファイルの添付も可能なので、遠隔でも効率よく業務を進めることができるのです。

 

勤怠管理ツール

2019年4月に施行された働き方改革の一環で、労働時間の客観的な管理が企業に義務付けられました。そのため、従業員がリモートワークを行う際にも、労働時間をしっかりと記録する必要があります。

 またリモートワークは、従業員の勤務を直接確認することが出来ないため、長時間労働を招いてしまう場合があります。長時間労働を防ぐためにも、勤怠管理ツールの導入は不可欠です。

また、 勤怠管理ツールの中には、給与計算や人事労務に関する各種書類手続きが併せて行えるものもあり、管理業務の負担軽減にも役立ちます。

 

Web会議ツール

Web会議ツールを活用すれば、社内だけではなく外部者とも遠隔で顔を見ながら会議ができます。最近は高画質で接続が安定したツールが多く存在しており、ストレスなく円滑に会議を進めることが可能です。

最大で12名の同時接続が可能なツールもあり、1対1だけでなく複数でミーティングをすることができます。資料や画面の共有もできるので、リモートワークを導入する企業にはぴったりのツールです。

 

営業面においてリモートワークが与える影響

今回、コロナ感染防止対策としてリモートワーク体制に切り替えている企業にとっては、訪問営業やセミナー集客などの営業スタイルが難しくなっています。

イベントや集会は、次々に中止が決定しておりWEBシフトが早急に進められています。

直接顔が見れないことで、営業機会の獲得や顧客との信頼関係に大きな影響を与えてしまうと懸念されています。

 

ホームページの活用

ホームページ画像

 

そこで、ホームページの活用が注目を集めています。名刺代わりに存在するホームページではなく、営業マンとして活躍してくれるようなホームページがあるだけで、不測の事態でも大打撃を受けずとも問い合わせや受注に繋がるのです。

 

まずは会社の存在を「知ってもらい」、これまでの活動や実績が確認できることにより、「信頼」を獲得し、商品の魅力を知ってもらう「営業」を行うこともできます!

また新しい商品や会社情報の「告知」から、「求人」まで行うことができ、ホームページは会社業務の大まかな部分を担うことができるのです!

 

あなたのホームページは、営業マンとして活躍していますか??

 

ホームページ無料診断サービス

無料HP診断

 

・25,200点満点で詳細なHP診断レポートが受け取れます

・WEB解析のプロフェッショナルの個別カウンセリングをお受け頂けます

 

3つのホームページ無料診断

 

この機会に、営業マンとして活躍できるホームページに改善していきましょう。

 

まとめ

一連の対策を見ると、ほとんどの項目が「働き方改革」と密接に関係していることが分かります。

過重労働の抑制や、業務のIT化(ペーパーレス化)、不要な会議の中止といった内容は、以前から働き方改革として何度も議論されてきたテーマです。

この機会に、新しい働き方に挑戦してみてはいかがでしょうか。

新しい働き方を取り入れ、コロナに負けない「対策」をしましょう。

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